シェアすべきコンテンツ、すべきでないコンテンツ

世の中にはコンテンツが溢れています。街には、僅かな隙間を埋めるように広告がひしめき合い、テレビ放送においても、日々長時間にわたって情報を提供し続けています。

高精細な画面を埋めるようにWebサイトの文字は年々細かくなり、より多くの情報を送り出そうとしています。また、余白も広告スペースとして利用され始めています。

スマートフォンにも、広告などを含んだメールや通知が次々に届きます。

こうしたコンテンツの中には、企業が業務に取り込んで利用したくなるものが存在します。しかし、それらには、ときにシェアすべきでないものも含まれているので、注意が必要です。

今回は、シェアすべきコンテンツ、シェアすべきでないコンテンツは何かをみていきます。

photo credit: via ソザイング

シェアすべきコンテンツとは

ひとことで言えば、シェアすべきコンテンツは業務にとって役に立つものです。関係者間でシェアすることで、業務の効率化が図れる場合、あるいは、情報源としての利用価値が高い場合、それは「シェアすべきコンテンツ」と言えるでしょう。

定義の明快さとは裏腹に、シェアすべきコンテンツの選別は、それほど簡単ではありません。誤った情報を含んだコンテンツをシェアしてしまえば、関係者全員をミスリードすることにも繋がります。

まずは、シェアしたコンテンツについて、関係者間で内容の正確性などをチェックし、意見を交換し合う必要があり、関係者同士のコミュニケーションが求められます。

一方、シェアすべきでないコンテンツは、業務に直接、あるいは間接的に関係のないものと言えるでしょう。

また、業務に関係していてもシェアすべきでないものもあります。セキュリティや著作権上の問題があるものがこれに該当します。Webブックマークをコンテンツと捉える場合、あらゆるリスクを呼びこむ可能性があるため、さらに神経を使う必要があります。

SNSなどをコンテンツソースとして利用している場合、逆に情報の漏洩源となる可能性もあります。Webだけでなく、クラウドサービスなども類似の問題を孕んでいます。

シェアすべきでないコンテンツの利用は、ある程度はシステマティックに防止することが出来ます。

コンテンツフィルタリングを導入しておけば、URLにより有害Webサイトをブロックするように、コンテンツを社内に取り込む段階で、拡散を防ぐことが可能になります。コンテンツフィルタリングシステムは、Webだけでなくメールなどもチェックすることができます。

また、既存のセキュリティ統合製品との組み合わせにより、情報漏洩も同時に防止でき、企業が相応しくないと判断したコンテンツへのアクセスを遮断できるため、うっかり利用して問題化するといったことが未然に防止できます。

システムによって、シェアが可能かどうか判断出来ないケースもあります。コンテンツの内容によって、シェアすべきかどうかを判断するケースです。

コンテンツをシェアする動機は、基本的に善意によるところが大きいですが、そのような場合でも、本当にシェアすべきコンテンツを選別するには、事例の積み上げやガイドラインの制定などが役立つのではないでしょう。