iPad Air 信じられないほど軽く、薄く、そして驚きのパワー 

2013/11/26

「iPad Air」が11月1日に発売になりました。かつてないほどのスタイリッシュさと能力を秘めたこの商品の、驚くべきパワーについて紹介します。

iPad Air

photo credit: Tim RT via photopin cc

iPad Airの魅力

1. より美しく、よりパワフルに

iPad Airのデザインは、仕事におけるタブレットの利用を人間工学的視点から根本的に変えるものです。重量は469g(Wi-Fiモデル)。

これは、従来のiPadの652g(同)に比べ、約183g軽量化されています。7.5mmというかつてない薄さに加え、Retinaディスプレイを採用。Airという名にふさわしいデザインとなって登場しました。

2. A7チップ搭載で、驚きのスピードを実現

iPad Airは、iPhone5Sと同じA7チップを搭載しています。中でも特に重要なのが「Apple M7」モーション・コプロセッサです。

コプロセッサとは、特定の処理だけに特化して、CPUと協調して動作する演算装置のこと。M7は、ジャイロスコープ(物体の角度や角速度を検出する仕組みで、スマートフォンやタブレットなどで常に一定の方位を示すのに使われています)、加速度センサー・コンパスなどを制御し、データを自動的に収集します。

これは、消費電力の大きいメインプロセッサーの手を借りることなく、デバイスの動きをトラックすることを可能にします。このような仕組みにより、エネルギー消費量が多いA7の処理を最小限に減らすことができ、高機能と長時間のバッテリー駆動を実現しました。

3. MIMOでWi-Fiが2倍早くなる

iPad AirのWi-Fi最大通信速度は、300Mbpsです。これは、iPadの150Mbpsに比べ2倍の速さです。

MIMOとはMultiple In, Multiple Outの略で、iPad Airには2つのアンテナが搭載されました。これが、1回線のWi-Fiしか搭載しないiPadに比べ1度に2倍のデータが扱え、Wi-Fiの最大通信速度に違いが生まれる理由です。Wi-Fi規格の1つである、802.11nの最大通信速度は600Mbpsです。これは4つのアンテナが利用できる場合に限られ、現在のiPad Airでは未対応ですが、さらなる高速通信への可能性へとつながります。

4. フリーソフトウェアiWorksは、MS Officeに勝てるか?

Apple製品のビジネスの場での拡大が期待される更なる理由として、フリーソフトウェアiWorksがあげられます。iWorksとは、ワープロソフト(Pages)、プレゼンテーションソフトウェア(Keynote)、表計算ソフト(Numbers)の3つをまとめた呼称です。

MS Officeの多くの既存ユーザーは、MS Office 2013へのアップグレードを躊躇しています。マイクロソフトが新しく提案したOfficeの利用形態Office 365は、企業向けサービスと月額制のサービス。これに対し、無料で利用できるiWorks がどこまでシェアを伸ばせるか注目の的です。

iPadをビジネスで活用するには

iPad Airは高性能なだけでなく、オフィスの作業効率を向上させるさまざまな機能を持っています。業務におけるペーパーレス化の促進や、情報へのリアルタイムアクセスなど、これまでの仕事のやり方を変える、iPadの活用方法を紹介します。

1. オンライン会議

オンライン会議において、オフィス外にいる社員との情報共有が実現します。ビデオ通話で同僚と話すこともでき、これまで社内でなければできなかった作業が簡単に実現されます。

2. 業務システムとの連携

ビジネスシーンでは、即断即決を求められることがあります。在庫の確認など、CRM(Customer Relationship Management)のモバイル端末として、またBI(Business Intelligence)の端末として外出先で重要な意思決定を行うなど、ビジネスに直結した活用が可能です。

3. 電子カタログや社内情報の共有

営業資料を顧客に見せるならやっぱり大画面のiPadが最適でしょう。会議資料や社内資料、あるいは図面やマニュアルなどを閲覧するにも最適です。もちろん、ファイルやコンテンツの閲覧にはシェアNo.1の「Handbook」がおすすめです。

まとめ

iPad Air にTouchID(指紋認証)が搭載されなかったことは残念ですが、それをマイナスに感じさせない洗練されたデザインと驚きの性能を実現しています。

現時点においてタブレット界で最高性能を有するiPad Airは、タブレット市場の拡大のみならず、さらなるビジネス利用での発展を牽引することが期待されます。

参考

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