中小企業でもBYODを考えるべき5つの理由
昨今、私用のデバイスを会社に持ち込んで業務に使う「BYOD」の流れはますます加速の様相を見せています。
ただし、その実態としては、企業の明確な許可が無い所謂「シャドーIT」が横行しており、その割合はBYODの約6割から8割と推定されています(IDC Japanが発表した2013年国内BYOD利用実態調査より)。
そのような流れの中にあっては、企業もBYODを否定するのではなく、受け入れ体制を整え、積極的にBYODの利点を活用していく必要があります。
それは中小企業にとっても例外ではなく、逆に中小企業ではよりBYODの利点が活きてくると考えられます。
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BYODを考慮すべき5つの理由
1. デバイスの購入費が節約できる
企業にとって、BYODは、デバイスの購入費が節約できるという最もわかりやすい利点があります。これは特にデバイスを大量一括購入することのない小規模のビジネスにとっては大きな利点になるでしょう。
2. 士気の向上が望める
私用と社用と複数のデバイスを持ち歩くことは誰にとっても不便です。また全員が同じデバイスを用いなければならないことよる弊害により社用のデバイスは使いにくいという不満を抱いている社員も、BYODならばデバイスは好みのものを選択することができ、士気の向上が望めます。
3. 生産性の向上が望める
それぞれが使い慣れたデバイスを使用することによって、業務がより滑らかに進行することが期待できます。また、週末や休暇中でも緊急時に連絡がつきやすいでしょう。
4. BYODだから管理ができないわけではない
現在、社用のデバイスは業務のみにしか用いていないと言い切れるでしょうか? また、シャドーITは存在していないと断言できるでしょうか? BYODを導入する際にBYOD利用規程を定めることによって、逆に導入前よりもきちんと管理できる可能性があります。
5. BYODだからといって安全性に欠けるわけではない
既に社員が自宅等の私用のデバイスを使って仕事のメールをチェックするなどしているとしたら、セキュリティに関しては危険があると言えます。むしろ、正式にBYODを導入することによって、きちんとセキュリティ対策をした方がより安全性が高まると言えるでしょう。
次にBYODのセキュリティ対策として脚光を浴びている「モバイルコンテンツ管理」というソリューションの利点についてご紹介します。
セキュリティ対策も忘れずに
モバイルコンテンツ管理(MCM)とは、タブレット等のモバイルデバイスのコンテンツ利用を管理するためのソリューションです。
デバイス自体を管理するのではなく、中身(コンテンツ)の企業情報を管理するためのものであるため、シャドーITに対して有効です。BYOD導入の際に問題になりがちなプライバシーについても、このソリューションでは問題になりません。
生産性を犠牲にせずセキュリティを確保できるということで、現在大いに注目されています。
中でも、インフォテリアの「Handbook」は2年連続国内シェアNo.1、500社以上の導入実績がありBYODへの意識が高まるにつれ多くの関心を集めています。
まとめ
BYODは規模の小さい中小企業こそ、社員それぞれが使いやすいデバイスを持ち込むというその利点が効いてくると考えられます。
シャドーITが横行しつつある現在、セキュリティ対策をしっかりと行い積極的にBYODを導入した方が、かえって情報漏洩のリスクも減るでしょう。
そして、今後ますますモバイルコンテンツ管理(MCM)というソリューションがセキュリティ対策として注目されるでしょう。個々のデバイスの環境に関わらず管理することが可能なので、BYODの導入の際には是非考慮したいソリューションです。
- 参考
おすすめ資料
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BYODのデバイスには従来のデバイス管理等による管理手法が適用しにくいため、利用者が管理者の許可なくデバイスを業務で利用する「シャドーIT」を生み出しています。こうした現状に対して、デバイスではなくコンテンツの管理に集中するMCM(モバイルコンテンツ管理)という領域が有効であることが注目されています。本資料では、MCMの有効性と実際の活用事例をご説明し、BYOD 成功のポイントをご紹介します。
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