バカッター対策してますか？ タブレットを使った店舗スタッフトレーニングでお店のイメージを守れ

2016/02/29

商品と同じくらい売り手の質が問われる小売業。にも関わらず、店舗は日々の接客や棚卸に追われ、満足な人材育成の時間を作れないのが現状です。

さらにここ数年の間に、店員が自分の働く店でモラルを疑う行為をはたらき動画サイトへ投稿する、いわゆる“バカッター”が次々登場。会社が謝罪する事態にまで発展するなど、教育すべき範囲はますます広がっています。

人事責任者の54.1%が社会人としての基礎力低下を感じている

企業の人材育成を支援するライトワークスの調査によると、他店舗チェーン店人事担当者の74%以上が「店長や店舗スタッフのスキルレベルに課題がある」とし、うち54.1%は「社会人としての基礎力低下」を挙げました。

このままでは、せっかくマーケティングやモニタリングを繰り返し良い商品を生み出しても、売り手の悪気ない言動で水の泡になってしまいます。

そう、基礎力が低いということは、悪気なく常識外れの行動をおこなってしまうということ。これまでの性善説的マニュアル教育では、まったく歯が立たないのです。

店舗トレーニングしたい思いと出来ない小売業の現状

もちろん、各企業ともに指をくわえて見ているわけではありません。まずは店長トレーニングを強化することで、効率的に店舗スタッフトレーニングをしようとする動きは増えています。しかし前述の調査では10%以下と、まだまだ少数です。

なかなか実施に至らない理由として

  • ・ギリギリの人数でシフトをまわしているため、研修の時間を入れにくい
  • ・店長も頭数に数える場合が多く、ついつい現場を優先させてしまう
  • ・各店の店長を一斉に集められるタイミングが少ない
  • ・各店のシフトを調整して店長を一斉に本社集合させるのは、会議だけで精一杯
  • ・全国に広がる店舗数に対して、教育担当の数が足りない
  • ・出店数に対し、教育担当者の数と時間が追いつかない
  • ・教育内容の刷新をする時間が取れない
  • ・今までの教育内容プラス基礎力の指導となると、担当者も勉強しなければならず、結果最新の教育を提供するまでに時間がかかってしまう

などが挙げられます。

バカッターにこそ有効！タブレットを活用して空いた時間に教育を

これらの問題をクリアするのが、タブレットを利用した店舗スタッフトレーニングです。

タブレットを各店に配布するだけで、本部が提供する教育を各店舗に一斉配信でき、各店舗はそれぞれの空いた時間を利用して学ぶことが出来ます。

紙の教材と違い、新しい情報や変更点が出たらすぐにアップデートできるため、現場の忙しさに追われてアップデートし忘れる店舗の発生も防げます。

なにより、バカッター対策にはタブレットが最適なのです。

バカッターとなりうるスタッフは、社会的モラルは低くても、共通してモバイル端末との親和性が高い。

それならいっそ、社会人としての基礎教育部分を動画や画像にして、タブレットなどのモバイル端末で見せた方が効果的な場合もあるのです。

前述の通り、彼らには悪気がありません。バカッター行為の先に、どんな代償が待っているのか、想像すらしていません。それを卑下していてもなにも始まらないのです。

ときに教育担当者が彼らと同じ目線で、彼らが興味を持つ形で教材を作り、トレーニングしていくことも必要です。

たとえば、バカッターがなぜいけないのかを新スタッフに説明するのであれば、バカッター行為のイメージ動画を作り、その後の本人と企業の顛末や、具体的な損害、社会における自分の立場についてのコメントを入れるなどし、新しいスタッフが入った都度、店長が見せられるようにするのも手です。

より多くの教育機会をつくるためにはクラウドの導入がマスト

教育テキストや動画を店舗に効果的に配信するには、一括配信できるクラウドサービスを活用することをお勧めします。

なかでも、モバイルコンテンツ管理システムで4年連続シェアNO.1の「Handbook」によるクラウド管理のメリットは以下のものです。

  • ・サーバーで管理するため、情報の容量を気にせず保存・運用できる
  • ・全店一斉に情報配信することで、研修を受ける機会が平等になる
  • ・いつでも何度でも最新情報にアップデートできる
  • ・店の閑散時間帯に研修できる＝シフトに影響しない
  • ・いつでも何度でも学んでもらえる
  • ・閲覧チェック可能で誰がいつ見たか確認できる
  • ・テスト・試験の実施～本部集計までをHandbook内で完結
  • ・閲覧者制限機能などセキュリティ機能が充実している
  • ・商品カタログ、在庫一覧、シフト管理表としても使用できる

詳細は店舗スタッフ教育にiPadやタブレットを活用し、売上をアップ！をご覧ください。

タブレットによる店舗スタッフトレーニングを導入し、教育担当者が各店舗に足を運ぶ回数を減らせれば、そのぶん新たな教育コンテンツの開発、情報収集時間も作れます。

さらにHandbookの機能に限って言えば、閲覧者の制限やチェックを使用し、社員のランク別、能力別、社歴別のトレーニングを遠隔操作することが可能になります。

時間と人材と予算に余裕があれば、定期的に店長を集め、じっくり時間をかけて研修し、社員はもちろんアルバイト一人一人にまで行き渡る教育をするのが理想ですが、あまり現実的とは言えません。

幸い、基礎力が低いといわれる世代はリアルコミュニケーションが苦手でもタブレットやデジタルとつきあうのは得意なので、彼らが親しみをもって取り組めるモバイル端末でのトレーニングを選択することも、成果を高める手段のひとつとなるでしょう。

参考資料: 多店舗展開企業のスキル・ 就業意識に関する調査 / 株式会社ライトワークス

効果的なタブレット活用方法をご紹介

「店舗・スタッフ教育」についての説明はこちら

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