学生個人のスマートフォン、タブレットを活用する３つのポイント

「2020年までに児童生徒 1 人 1 台の情報端末による教育の本格展開の検討推進」と文部科学省は『教育の情報化ビジョン』の中で掲げています。学校教育の中での情報端末の利用はいよいよ本格化していくようです。

振り返れば、タブレットの学校教育での利用はiPad発売と同時に始まりました。日本でのiPad販売開始前から「タブレットを授業で活用する」といち早く宣言した名古屋文理大学『名古屋文理大学、国内大学初のiPad導入を発表』を皮切りとし、タブレットを学生に配付する学校がその後相次ぎ、今やその教育効果も充分に認識されるようになりました。

しかしながら、タブレットをひとり1台配付することは学校側の負担が重く、多くの学校では未だ情報端末を利用することなく、授業が遂行されています。

この状況を打破できる切り札となるのが、学生個人持ちの情報機器です。最近ではスマートフォン、タブレット、PCのいずれも所有していないという学生は少なくなり、安全上の問題さえクリアできれば、学校からわざわざタブレットを支給しなくとも学生個人のスマートフォンやタブレット、PCを使い、授業が実施できます。実際に学生個人のスマートフォン、タブレットを学校教育に活用することを検討する学校が増え始めています。

そこで、学生個人のスマートフォン、タブレットを学校教育に活用することを検討中の教員の方向けに３つのポイントを以下にまとめてみました。

（１）MCM（Mobile Contents Management）の導入
これまで紙のプリントで配付していたものを学生個人の端末に配信するためには、最低限アクセスコントロール機能が不可欠となります。また小テストなどがファイルコピーされて、後輩にばらまかれたりしないようファイル漏洩も防ぐ必要があります。
このような機能を満たすのがMCM（Mobile Contents Management）と呼ばれる製品になります。MCMの詳細はこちらの『BYODの成功を支えるMCMとは何か？』の中で詳しく解説されています。

（２）端末に依存しないアプリケーションの利用
学生はiPhone、iPad、Android、Windows 8など様々な種類のスマートフォンやタブレットを保持していますので、学生の個人端末を利用するのであれば、いずれの端末にも対応しているマルチデバイス対応のアプリケーションを選定することが重要となります。また、iOSやAndroidなどは頻繁にバージョンアップされますので、OSのバージョンアップに対し、きちんと対応がなされているアプリケーションかどうかの見極めも大切です。

（３）情報端末を所有しない学生に対する考慮
情報端末の所有を義務化してしまうというのもひとつの方策ですが、義務化が難しい場合には、機器を所有していない学生に対する考慮が必要となります。たとえば貸出機を用意しておくというのも1案です。東京工業大学電気電子工学科のレポート『東京工業大学　電気電子工学科での多人数教室でのアクティブラーニングの試み』では「貸出機を用意しようとしたが、実際には、学校からの借用を希望する学生はいなかった」と報告されていますが、当日端末を忘れて来る学生もいますので、いくつかの貸出機は用意しておいたほうが良いでしょう。または、一部の学生向けに従来どおり数枚のプリントを用意するということも１つの手段です。

学生個人の情報機器を利用することで、より参加型の新たな授業方式を試行できますし、また、学生も２台持ちをしなくて済むメリットがあります。大学での情報機器の購入、管理がネックで授業への情報機器の導入に踏み切れない教員の方には、ぜひ学生個人のスマートフォン、タブレットの活用を検討いただくことをお勧めします。